日本集中治療医学会が理事長声明 「日本のICUベッド数はイタリアの半分以下」

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ここ数日医療現場から危機感を訴える声や声明が相次いでいるが、集中治療の専門家集団も大きな警告を発した。2020年4月1日、日本集中治療医学会が理事長声明を発し、日本の集中治療体制は脆弱でありイタリアのそれにも劣るとし、感染爆発が起きた際は、医療崩壊が予想よりも早く起きると危機的な状況を表明した。

ICU病床数はイタリアの半分以下 必要人員も足りず

日本医師会に続き、新型コロナウイルス感染症の重症患者に対応する専門医の団体が声を上げた。日本集中治療医学会が西田修理事長名で声明を発表、主に医療関係者に対してではあるが、集中治療体制がすでに逼迫していることを訴えた。

声明によると、重症患者を収容することになるICU(集中治療室)の病床は10万人あたりわずか5床程度であり、すでに医療崩壊が起き、日本よりも高齢化していない(世界2位)イタリアのそれより、さらに半分以下だと指摘。さらに日本の医療体制では、ICUに配置できる人員は患者2人につき1人となっているが、感染症の場合は患者1人につき2人となるべきで、このまま重症患者が増えた場合その病床すらフルに活用できないと、日本独自のマンパワーの問題が存在していることを表明した。その上で関係者に対し集中治療体制維持のためのあらゆるシミュレーションを行って欲しいと要請している。

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